表参道美学

女性向けビジネスを行っている会社の経営者、カルチャースクール、サロン経営者に伺ったワンポイント経営戦略を公開し、さらにスクール、文化、芸術に関する情報をお伝えします。

日本筆跡診断士協会



文字でその人の性格や人間性、「金運」、「仕事運」、「愛情運」などが分かる



筆跡診断



その筆跡診断を教えている日本で代表的な学校が



日本筆跡診断士協会



なのです。



私も、ここで筆跡診断を学びました。



今回、著書「筆跡を変えればお金が儲かる」を執筆するにあたって、日本筆跡診断士協会の創設者である森岡会長に監修をお願いいたしました。



 



■日本筆跡診断士協会HP



http://www.sougeikai.com/0201.html



 



 


栄光ゼミナール

学習塾大手
栄光が英語教室展開
1歳〜小6、1都3県で

首都圏が地盤の大手学習塾「栄光ゼミナール」を運営する栄光は1歳から小学6年生までを対象にした英語教室を1都3県で多店舗展開する。

外国人講師と音楽や図工、知育玩具などを通じて会話を学ぶほか、横浜の教室では英語で書かれた世界の名作図書などもそろえ、読書の習慣もつける。子供の夏休みなどには野外教室も開く。

東京・銀座と表参道に実験教室を設けていたが、新規事業として拡大する。

お笑いと英会話

お笑いタレント養成校
ECCが今秋開設

芸能プロと提携 英語でネタ作成

英会話教室などを展開するECC(大阪市 山口勝美社長)は7月19日、芸能プロダクションのケーエープロダクション(大阪市 田中宏治社長)と提携し、お笑いタレントの養成スクールを開くと発表した。有望な生徒は卒業後、同プロダクションに所属して芸能活動ができる。

ECCは教育の範囲が拡充でき、ケーエープロダクションはタレントの新しい供給源を確保できる。

芸能関係者が審査員を務めるオーディションを定期的に開き、毎年10人・組程度をケーエープロダクションが自社の所属タレントとして抱え、デビューを支援する。

女性起業塾

会社設立前、私は「女性起業塾」というところに通っていました。

起業のための学校やセミナーは最近ずいぶん増えてきましたが、「女性限定」といった点では、「女性起業塾」が先駆者なのではないでしょうか。

ただし、ここで注意しておきたいのは、このような起業の学校やセミナーは、通って卒業したから起業できるのではありません。

起業するために学校に通うという受け身な姿勢ではなく、卒業してからも学び続ける、吸収し続ける自発的な姿勢が、事業を早く軌道に乗せるコツでもあるのではないかと思います。

1000円のビジネススクール

1000円で磨くビジネス術
1回90分の特別講座

資格学校の東京リーガルマインド(東京千代田 反町勝夫社長)は7月22日から8月にかけて、受講料1000円のビジネススクールを開講する。

忙しいビジネスマン向けに、1回1時間半の特別講座を土曜日に開講し、今後の顧客開拓につなげる狙い。

「ビジネスマンのための会計入門」
「目からうろこ!部下とのコミュニケーション即戦術」
「できる『プレゼン』できない『プレゼン」
など。

申し込みはインターネットや各校で受け付ける。1講座当たり100人の受講を見込む。講義の内容は映像で収録・加工したうえで今秋以降、ネット上のサイトなどでも販売する計画。

ヒューマンアカデミー

ヒューマン 美容健康の講座強化
ヨガなど、指導者養成も

人材派遣・教育事業のヒューマンホールディングスは、体の中心部の筋肉を鍛えるピラティスやネイルアートなど美容・健康分野の講座を強化する。

同分野は20〜40歳代の女性の間で人気が高い反面、指導者数が不足していることに着目した。自社で育成した人材を他社が運営するスクールに派遣することによる収益も見込む。

ピラティスとヨガを専門に教える教室「セルフ・コンディショニング・スタジオ」で9月をメドに、指導者養成講座を始める。

ネイルアート講座の対象校も今期末までに40校強(前期末は12校)に拡充する。

5年後をメドに美容・健康分野の年間売上高を前期比約16倍の20億円程度に拡大する計画だ。

ワンセグに向けた教育市場

インデックスと学研 携帯に語学、育児番組

携帯電話向け情報発信のインデックスは学習研究社と組み、語学や料理など教育や知識取得に関する情報番組を始める。

携帯電話の高機能化などを背景に、若年層だけでなくビジネスマンや主婦などに役立つ情報を充実させる。

イマジニアが松下幸之助氏の講演を収めた動画を配信するなど、情報配信各社は大人の関心も引く情報を拡充し、収益力向上を狙う。

携帯向け地上デジタル放送「ワンセグ」のサービス開始などに伴い、携帯電話での情報を取得するビジネスマンなどが増えると判断。

教育などの娯楽以外の情報配信競争が激しさを増しそうだ。